【投資をしない人へ】あなたが毎日失っている「時間」と「複利効果」の本当の価値：インデックス投資の真実

今回は投資をしないことによるデメリットというちょっと変わった視点で記事を書いていこうと思う

このテーマにした理由はよく投資によるデメリットばかり語られているイメージがあるからである

それにもいくつか言いたいことはあるがそれよりも先に見るべきなのは「投資をしないことによるデメリットはすることによるデメリットを遥かに上回っている」ということだ

このような言い回しにしたのは投資をしないことへの危機感を感じてほしいからである

この記事を読んで投資をする勇気がない人が投資をしてくれれば幸いだ

この記事は投資といってもインデックス投資を中心に話を進めていく

投資をすることによるデメリット
投資をしないことによるデメリット
最後に

投資をすることによるデメリット

まずは投資をすることのデメリットを説明する

1. 爆発的なリターンは期待できない

インデックスファンドは、市場全体の平均的な成長を目標とする。これは、市場平均のリターンしか得られないことを意味する。

デメリット: 個別の優良企業株が急騰した場合、その銘柄を保有する投資家が得るような爆発的な利益（アウトパフォーム）は、インデックス投資では得られない。インデックス投資は、極めて高いリターンを追求するものではなく、着実な資産形成を目的とする。
金融庁などが推奨する長期・積立・分散投資の基本戦略は、「市場平均のリターン獲得」を目標としており、短期的な大きな利益の追求とは一線を画している。

2. 市場全体の下落リスクを回避できない

インデックス投資は分散投資の典型であるが、これは市場全体の下落（暴落）に対する防御策とはなりえない。

デメリット: 世界経済や投資対象国・地域経済全体が低迷し、指数全体が長期的に下がり続けた場合、インデックスファンドの価値も並行して下がり続ける。市場全体の低迷期においては、個別株投資のように、特定の成長企業だけを選んで利益を得るという選択肢は存在しない。
具体例: 日本の「失われた30年」のように、指数全体が長期的に停滞する期間が存在する。この期間においては、投資家は長期間にわたり資産が大きく増えないリスクを負うことになる。
インデックスファンドの定義は、「特定市場の価格指数（インデックス）に連動することを目指す」であるため、指数が下がればファンドも下がることは構造的な宿命である。

3. 為替リスクを伴う

大学生に推奨される「全世界株式」や「米国株式（S&P500）」などのインデックスファンドは、主に海外資産で構成されているため、為替変動の影響を受ける。

デメリット: ファンドの基準価額は、海外の株式価格の変動に加え、為替レートの変動（為替リスク）の影響を受ける。
- 日本円で投資し、資産を引き出す際に円高になっていた場合、海外での利益が相殺される、あるいは実質的な損失を被る可能性がある。
具体例: 米国株の価値が円高によって目減りし、円ベースでの利益が減少することが挙げられる。
金融商品の説明書や目論見書には必ず「為替変動リスク」が記載されており、海外資産を組み込む投資信託（インデックスファンドを含む）が円高によって評価額が目減りする可能性があることが明記されている。

この様にいくつかのデメリットが存在する

しかし、これには一つの対策方法がある

それは「時間」である

時間があればインデックス投資のデメリットは9割ほどは解決すると言っても過言ではない

そのため大学生などのこれからの人生が長い人にとってインデックス投資はお金を生み出す装置となりうる

次に投資を始めないことによるデメリットを説明していく

投資をしないことによるデメリット

1. 「時間」という最強の資産を浪費し、複利効果を完全に失う

大学生が投資を始めないことの最大のデメリットは、複利の力を最も享受できる期間を失うことである。

複利の不在: 銀行預金やタンス預金では、基本的に元本にしか利息がつかない単利の状態が続く。そのため、雪だるま式に資産が増えていく効果は一切発揮されないのである。
数千万円の機会損失: 記事のデータが示した通り、20歳で始めた場合と30歳で始めた場合では、わずか10年の差で最終資産額に約1,380万円もの大差が生じる。これは、単に貯蓄を怠ったことによる損失ではなく、「時間を投資に回さなかった」ことによる未来の利益の確定的な損失である。
若さの価値の切り下げ: 伝説的な投資家であるウォーレン・バフェットが欲しても手に入らない「若さ」を、何のレバレッジもかけずに浪費していることに他ならない。この初期の10年を逃すと、その後の努力や追加の資金投入をもってしても、この「時間の差」を埋めることは極めて困難である。

2. インフレーションによって資産の実質的な購買力が目減りする

インデックス投資を始めず、資金を銀行預金などに寝かせている状態は、資産を積極的に減らしているのと同じである。

インフレによる資産溶解: 日本銀行が目標とする年2%の物価上昇が続けば、現在100万円で買えるものが、10年後には約122万円のコストを要することになる。つまり、お金の価値が毎年2%ずつ減っている状態である。
実質マイナスリターン: 多くのメガバンクの普通預金金利が0.001%程度である現状、利息は物価上昇率をはるかに下回る。例えば、物価上昇率が2%であれば、名目上の金額は変わらなくても、実質的なリターンはマイナス約2%となる。貯金は資産を防衛するどころか、インフレという静かな税金によって資産の購買力を削られているのである。
防衛策の放棄: インデックス投資は、長期的に見て平均5%〜7%のリターンを目指すことで、この物価上昇率を上回り、資産の購買力を維持・向上させるための必須の防衛策である。それを放棄することは、将来、同じ金額で買えるものが少なくなるという経済的なリスクを丸呑みすることに繋がる。

3. 将来のキャリアと人生の選択肢が制約される

投資による資産形成は、卒業後の人生設計における「自由度」を最大化するが、それを放棄すれば、不確実な未来に対する耐性が失われる。

奨学金・転職リスクへの脆弱性: 資産（タネ銭）がない状態で卒業すると、奨学金返済の精神的な負担が増大する。また、新卒で入った会社が合わなかった場合でも、生活防衛資金や予備資金がないため、焦って次の職場を選ばざるを得ない状況に陥る。
挑戦の機会の喪失: 転職、起業、フリーランスへの転身など、リスクを伴うが大きなリターンを生む可能性のあるキャリアチェンジに対して、経済的な余裕がなければ一歩踏み出すことができない。投資をしないことは、将来の「自己実現」に向けたリスクテイクの機会を自ら手放すことである。
FIRE達成の難易度上昇: 若いうちから複利で資産を育てなければ、老後に経済的自立（FIRE）を達成するために必要な貯蓄率（給与から投資に回す割合）が大幅に上昇する。結果として、社会人になってからの生活水準を極端に切り詰める必要が生じ、人生の幸福度を低下させるリスクを負うことになるのである。